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日本の死因と死者数は、時代と共に大きく変化してきました。20世紀初頭から近年に至るまで、生活環境や医療技術の進歩、社会の高齢化などがその変遷に大きな影響を与えています。
今回は、生命保険業に携わる者として知っておくべき日本人における死因と死者数の変遷についてお伝えします。

【目次】
１．1900年代〜1950年代：感染症の時代
２．1960年代〜1990年代：生活習慣病の台頭
３．2000年代以降：がん、心疾患、脳血管疾患
４．高齢化による新たな死因の増加
５．日本の死因における精神的・社会的な影響
６．今回のまとめ

1900年代〜1950年代：感染症の時代

20世紀初頭の日本では、結核や肺炎、赤痢、コレラなどの感染症が主な死因であり、特に結核は「国民病」とも呼ばれ、長らく多くの命を奪っていました。当時は医療技術も限られており、衛生環境も十分ではなかったため、感染症が広がりやすい状況にありました。しかし、戦後になると抗生物質の導入や予防接種、衛生状態の改善が進み、感染症による死亡率が急激に低下しました。

1960年代〜1990年代：生活習慣病の台頭

感染症が減少した一方で、1960年代以降は生活習慣病が主要な死因として浮上しました。高度経済成長期に入り、食生活が豊かになった反面、食事の欧米化や運動不足が原因で心臓病や脳卒中が増加し、がんも主要な死因の一つとして注目されるようになり、1970年代にはがんによる死亡者が急増しました。1981年にはがんが日本人の死因の第1位となり、以降も死亡原因の上位に位置しています。

2000年代以降：がん、心疾患、脳血管疾患

2000年代以降の日本では、高齢化が進む中で、がん、心疾患（心筋梗塞や心不全など）、脳血管疾患（脳卒中など）が三大死因となっています。特にがんは、多くの部位での発症が見られ、部位別では肺がん、胃がん、大腸がんなどが上位を占めます。また、生活習慣病の予防や早期発見が進む一方で、心疾患や脳血管疾患も依然として多くの人命に影響を与えています。

高齢化による新たな死因の増加

日本は世界でも有数の高齢化社会であり、高齢化が進むにつれて、肺炎や老衰も死因として目立つようになっています。特に肺炎は、免疫力が低下した高齢者にとって致命的な病気であり、がんや心疾患に次ぐ死因となっています。さらに、老衰による自然死の割合も増加しており、特に終末期医療やQOL（生活の質）を考慮したケアが重視されています。

日本の死因における精神的・社会的な影響

近年、特に若年層においては、精神的・社会的な要因による自殺も深刻な問題となっており、経済的な困難や職場のストレス、人間関係の悩みが原因となることが多く、政府や民間による自殺防止対策が強化されています。日本では自殺者数は一時期年間3万人を超えていましたが、近年は減少傾向にあり2020年以降も予防活動が続けられています。

今回のまとめ

日本の死因の変遷は、医療技術や生活環境、社会の高齢化などさまざまな要因により変化してきました。感染症から生活習慣病、さらに高齢化に伴う死因の多様化へと移り変わる中、現代ではがん、心疾患、脳血管疾患が主要な死因となっています。一方で、自殺や老衰といった新たな課題も浮上しており、今後の医療や社会政策において、死因に対する多角的なアプローチが求められています。